不妊症との向き合い方　～不妊治療を考え始めたお二人に～

不妊症との向き合い方

不妊治療を受ける人が年々増加しています。2021年に発表された「社会保障・人口問題基本調査（結婚と出産に関する全国調査）」によると、不妊の検査・治療を受けたことがあるという夫婦は22.7％、4.4組に1組であることがわかりました。

新しい家族を迎えたいと考えている人たちに関心が高い不妊症について、東京都立大塚病院、産婦人科医長の眞田裕子先生にお話をききました。

都立大塚病院
産婦人科　医長
眞田　裕子

大塚病院 | 東京都立病院機構 (tmhp.jp)

産婦人科 | 大塚病院 | 東京都立病院機構 (tmhp.jp)

不妊かも？と思ったらパートナと一緒に受診を！

妊治療を受ける人は年々増加しています。
妊娠を望んで定期的に性交渉をしている男女が1年経っても妊娠しない場合を不妊症という定義としています。

「もしかしたら不妊症かも」と思ったときに、どのタイミングで受診したらよいかというと、妊娠しにくい理由も生活スタイルも人それぞれなので、このタイミングということはできませんが、「赤ちゃんがほしいな」と思ったら、一度産婦人科を受診するというのはよいと思います。

2022年には不妊治療が保険診療として受けられるようになりました。
その頃から比較的若い患者さんも増えてきた印象があります。
日本産科婦人科学会で集計しているデータ※1によると、2023年に体外受精で生まれた子どもは8.55人に1人となっています。

2022年は10人に1人でしたから、体外受精で生まれる赤ちゃんの割合は、年々増えています。

不妊症の原因はいくつかあり、男性の場合でしたら、精子の量が少ない、精子に元気がないなど精子をつくる力に問題があるケースや精子の通り道が詰まってしまっている、性交渉そのものができないなどがあります。
女性では、排卵障害、卵管の閉塞や狭窄、子宮筋腫、頸管粘膜の分泌不足などがあります。

子どもという新しい家族の誕生を考え始めたら、自分たちの健康状態、妊娠するための身体の状態などを検査で調べておくとよいでしょう。そこで妊娠しにくい原因がわかったら、その原因を取り除く治療を受けることができます。しかし、誰もが不妊の原因が明確にわかるわけではなく、原因不明不妊という方も多くいらっしゃいます。

「不妊症かしら」と思ったときには、女性だけではなく、パートナーの男性と一緒に受診することをお勧めしています。不妊治療は、どちらか一方の問題として捉えるのではなく、「自分たち」で向き合うものと受け止めてもらえたらと思います。

不妊症の治療は原因を調べる検査から

不妊症の原因を調べるためにいくつかの検査を行います。

注目情報男性の場合は、精液検査で精液の量や濃度、運動率を調べます。 

注目情報女性の場合は主に次のような検査があります。

さらに必要な場合には「子宮鏡検査」といって子宮に内視鏡を入れ、子宮内部を確認することもあります。
人によっては痛いと感じる検査もありますが、必要な検査ですので頑張っていただきたいと思います。

検査で子宮筋腫や卵管閉塞などが不妊の原因と考えられる場合は、手術などの治療を行います。

不妊症の治療はさまざま　自分に合った治療とは

これらの検査の結果を踏まえたうえで、自然妊娠か体外受精のような医学的な介入をするのか、患者さんの希望を聞いて取り組む不妊治療を決定します。

自然妊娠では、「タイミング法」というものがあります。
これは卵胞が発育するのを超音波検査でフォローしながら、数日内に排卵しそうという妊娠の確率が高まるタイミングで性交渉をしてもらうというものです。妊娠しやすい時期をあまり意識していない方もいらっしゃるので、適切な時期にタイミングをとることで妊娠の可能性が高まります。

タイミング法を半年ほど行ったものの妊娠に至らない、精子の数が少なかったり動きが悪かったりした場合には、「人工授精」が検討されます。
人工授精は、採取した精子を調整し、それを卵胞が発育したタイミングでカテーテルを使って子宮の中へ注入するものです。

「体外受精」の場合は、女性側にも採卵といい卵巣から卵子を採取するステップが必要になってきます。人の体の外で、採取した卵子と精子を受精させて、それを子宮に戻します。

「顕微授精」は、精子の動きがあまりよくない場合や運動数が少ない場合に、胚培養士という専門の医療技術者が顕微鏡を見ながら、動きがよく、形がきれいな精子を1個選んで、それを1個の卵子に直接注入するというかたちで受精する方法です。

これらの治療と併用して、排卵誘発剤などの薬を用いることがあります。
卵胞の発育を助けるために内服薬や自己注射による治療を行います。施設によって異なりますが、当院では体外受精を行う際には1周期で複数の卵子を採取することを目標にしています。通常は1周期で1個卵胞が育つのですが、薬を使用することで1つの卵巣から複数の卵子の採取が可能になります。副作用に卵巣過剰刺激症候群というものがあり、腹痛を伴ったり、尿量が少なくなったり、血栓症を起こしたりすることもあるために、注意する必要があります。

ほかにも採卵をするときには卵子を卵巣に留めておく必要があるために、排卵を止める内服薬や注射薬を使用してもらいます。

これらの治療はすべて保険診療となりますが、治療開始時点の女性の年齢によって、保険診療の回数に制限があります。

体外受精は40歳になる前に治療を開始した女性の場合には胚移植が6回までは保険診療でできますが、40歳を超えて43歳になるまでの間に治療を開始した人では3回までとなっています。保険診療で受けられる回数を超えても自由診療ならば治療の継続は可能です。

不妊治療を始めて、なかなか妊娠に至らないと精神的に落ち込んでしまう患者さんがいらっしゃいます。
今後、当院では生殖医療外来をオープンするのですが、そこでは不妊カウンセラーの資格をもつ専任の看護師が患者さんの不安に耳を傾け、患者さんに寄り添って治療の支援をしてもらう予定です。 

妊娠・出産を視野にいれたら健康を意識しよう

妊娠を具体的に考え始めたからといって特別なことをするのではなく、健康によい生活をしていただくので十分です。

外来診療の際に「妊活のために何かしたほうがよいものはありますか」と尋ねられたときには、基礎体温を測ることをお勧めしています。
唯一女性が自分で排卵状況を知ることができるものが基礎体温表です。

一般の人の目には体温の高いとき、低いときがわかりにくい場合でも、医療者の視点からわかることもありますので、診察のときに体温を記録したものを持ってきてもらえればと思います。ただし、基礎体温を測ること自体がストレスになる場合には、無理をしないほうがよいでしょう。

「不妊症かも」と頭を過ったら躊躇せずに、産婦人科を受診してもらうのがよいと思います。
年齢が若くて検査で明らかな不妊の原因が見つからなければ、ご自身たちで数か月間はタイミングをとってもらってもよいと思います。

妊娠が成立しなければ、再診してもらい、それからのことを一緒に考えることもできます。また、超音波検査などをしてみると、不妊の原因と考えられる病気がみつかることもあります。そのような場合は、治療を行い、妊娠までを適切な医療介入でサポートしたほうがよいこともあります。

一人で悩むよりも、一度医療機関を訪れ専門家に相談してもらうとよいですね。

何らかの方向性が見つかり、一緒に進むべき道が見えてくると思います。

• 1）日本産科婦人科学会,2023年ARTデータブック

関連事項

【東京都の不妊治療にかかわる助成制度について】
東京都では、不妊検査にかかった費用、体外受精や顕微授精、先進医療などにかかった費用について、申請をすることで助成金が支払われます。申請には期限があり、またいくつかの条件がありますので、東京都福祉局のWebサイトをご覧ください。
https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/kodomo/kosodate/josei/funin-senshiniryou/gaiyou（外部リンク）

最終更新日：令和8年7月8日