令和7年度 東京都立多摩総合医療センター 病院情報の公表

令和7年度の退院患者数を10歳刻みの年齢階級別に集計しています。
60歳以上の患者さんが全体の約66%、80歳以上が約24%を占めており、比較的高齢の患者さんが多くを占めています。

リウマチ性基礎疾患がある患者さんに対するものです。当院のリウマチ膠原病内科と連携しながら進めております。

悪性腫瘍、胆嚢炎などの緊急を要する疾患、鼠経ヘルニアなどの良性疾患まで消化器疾患に幅広く対応しています。

人工股関節、人工膝関節、腱板損傷の手術、大腿骨近位部骨折、橈骨遠位端骨折の手術が多くなっています。
人工関節などの急を要さない関節などの手術から、骨折などの外傷の手術まで行っています。

乳房再建は乳腺外科と共同で治療を行い、自家組織を用いる皮弁による再建やインプラントを用いる再建を行っています。
皮膚悪性腫瘍では積極的に皮弁術を用いた再建術を行うことで機能面のみならず整容面に考慮した手術を行っており、頭頚部がん切除後の再建は歯科口腔外科、耳鼻咽喉・頭頸部外科と連携し、遊離皮弁を用いた再建術を行っております。

脳梗塞や脳出血などの脳卒中、頭部外傷の救急症例の割合が多いです。
急性期の病状が安定したと判断されたら、周辺の連携病院に転院していただき、治療・リハビリを継続しています。
当院と連携病院との間での役割分担が明確になっており、平均在院日数が比較的短くなっているのが特徴です。

肺悪性腫瘍(原発性、転移性)の手術症例を中心に診療を行っており、症例数が増加傾向です。
気胸や縦隔腫瘍症例も診療を行っております。

成人の心臓、大動脈のご病気のほぼすべてを扱っています。
弁膜症、狭心症、大動脈瘤などが多いです。大動脈のご病気は部位によっては当科ではなく当院の「血管外科」が対応する場合があります。お気軽にご相談ください。

当院は小児総合医療センターとともに総合周産期母子医療センターを運営しています。
胎児発育不全や出生後手術の必要な胎児疾患の診断、妊娠分娩管理を行っています。出生前から小児総合医療センターの新生児科をはじめ各科と連携し、出生後の治療につなげています。出生前に小児総合医療センターの先生方からお話をしていただく機会を作っています。

一方、地域がん拠点病院の産婦人科として、婦人科手術経験も豊富です。子宮筋腫や卵巣嚢腫、婦人科がんの手術を行っています。腹腔鏡やロボット支援下、vNOTEs など低侵襲手術に力を入れています。
スーパー母体救命対応総合周産期センターとして、多摩地域の産後大量出血の救急搬送を多く受け入れています。

多摩地域の基幹病院として、耳鼻科頭頸部領域を幅広く網羅する手術（鼻科手術・咽頭手術・耳科手術・甲状腺手術・炎症性疾患・頭頸部悪性腫瘍など）を行っております。

水疱症は水疱性類天疱瘡、尋常性天疱瘡が主体でステロイドの全身投与や大量免疫グロブリン療法、皮膚軟膏処置などを行っています。
難治性の尋常性天疱瘡に対してリツキシマブ投与を行っています。

泌尿器科では悪性腫瘍に対する検査や治療について、幅広く対応しています。
前立腺がん、膀胱がん、腎がん、腎盂尿管がんのいずれの癌に対してもロボット手術を行っています。手術だけではなく、放射線治療や薬物療法も含め、一貫した治療が可能です。

肺がんをはじめとする悪性腫瘍に対し、気管支鏡などを用いた診断・検査や、薬物療法を中心とした集学的治療を行っています。
また、肺炎・膿胸などの呼吸器感染症や間質性肺炎など、幅広い呼吸器疾患を診療しています。

狭心症の治療数が多く、心臓カテーテル治療の平均在院日数は全国平均より短くなっています。
不整脈についても、カテーテルアブレーション治療数やペースメーカー治療数が多く、全国平均より在院日数も短くなっています。
また心不全の治療についても高齢者の割合が多くなっておりますが、効率のよい治療や他の医療機関と連携を行い、全国平均より短い在院日数で退院しております。

救急・総合診療科は救急診療科と総合診療科の2つの側面を持ち、
① ERでの救急診療指導
② 外来での総合診療指導
③ 病棟での病院総合診療
を担っています。

5大がん（胃がん、大腸がん、乳がん、肺がん、肝がん）の患者さんの数を、初発（病期分類別）および再発の別で集計しています。2025年度に退院した患者さんを延べ数で集計しており、同一患者さんが複数回入院した場合もそれぞれ集計しています。

「初発」とは、当院でがんの診断または初回治療を行った場合を指し、「再発」とは初回治療後に当院で診療を行った場合、あるいはがん寛解後に局所再発・再燃、または新たな遠隔転移が認められた場合を指します。
UICC TNM分類による病期分類は、①原発巣の大きさと進展度、②所属リンパ節への転移状況、③遠隔転移の有無の3つのカテゴリに基づき、各がんをI期（早期）からIV期（進行期）の4病期に分類するものです。

当院は「地域がん診療連携拠点病院」として、専門的ながん医療を提供するとともに、地域がん診療の連携体制の整備や、がんに関する相談・情報提供を行っています。

（「版数」はTNM分類の版を示します。）

当院では、成人市中肺炎に対し、軽症から超重症まで幅広く対応しています。患者さんの平均在院日数は8～20日、平均年齢は60～83歳と多様です。
治療には内科系各科に加え、重症度等に応じて呼吸器・腫瘍内科、救命・集中治療科、救急・総合診療科、感染症内科など複数の診療科が連携して取り組んでおり、人工呼吸管理を必要とする重症例にも対応可能です。呼吸状態が安定した患者さんについては、当院を含めた各病院の果たすべき機能を考慮し近隣病院への転院体制も整えています。

当院では、発症3日以内の急性期脳梗塞の患者さんを多く受け入れております。緊急性の高い症例に対しては、迅速に対応しており、適応される患者さんには組織プラスミノゲンアクチベーター（t-PA）静注療法や血管内血栓回収療法を実施しています。

また当院は一次脳卒中センターとしての機能を担っており、急性期を過ぎて病状が安定した患者さんの継続治療について、周辺の連携病院で行えるよう体制を構築しています。

多くの患者さんに腹腔鏡手術やロボット手術による体の負担が少ない低侵襲手術を行っています。
胆石症や鼠経ヘルニアの手術は入院サポートセンターでの準備を行うことにより手術当日の入院が可能です。

人工股関節をはじめとする関節手術、脊椎、手外科、スポーツ等の待機的手術や、外傷等の緊急手術に幅広く対応しています。

乳房再建は乳腺外科と共同で治療を行い、自家組織を用いる皮弁による再建やインプラントを用いる再建を行っています。
皮膚悪性腫瘍では積極的に皮弁術を用いた再建術を行うことで機能面のみならず整容面に考慮した手術を行っており、頭頚部がん切除後の再建は歯科口腔外科、耳鼻咽喉・頭頸部外科と連携し、遊離皮弁を用いた再建術を行っております。

脳神経外科では慢性硬膜下血腫に対する手術件数は多いですが、術後経過が良ければ早期退院、外来フォローの方針としております。
下垂体腫瘍に対する内視鏡下経鼻的腫瘍摘出術の件数が増えてきています。

肺悪性腫瘍(原発性、転移性)が増加傾向であり、胸腔鏡腫手術を中心に行っております。
ロボット支援下手術の積極的に行っております。

最近は弁膜症の手術が多くなっております。適応があれば低侵襲手術もしております。
その他、冠動脈バイパス手術や大動脈瘤切除術を含めた心臓外科手術治療により多摩地区の地域医療に貢献しております。

双胎妊娠、ハイリスク妊産婦の受け入れを行っており、帝王切開件数は多い施設です。
子宮筋腫や、卵巣嚢腫などの良性疾患に関してはできる限り低侵襲手術で実施できるよう体制を整えています。
腹腔鏡下手術に加えて、新たに、お腹に小さい傷すらできないvNOTEsという術式を導入しました。悪性腫瘍に関してもロボット支援下手術、センチネルリンパ節同定による縮小手術を開始しています。手術後の補助化学療法、放射線療法も当院で継続して実施いただけます。
悪性腫瘍(がん)の手術は、1ヶ月程度で実施できるよう、特別枠を設けています。
良性疾患の手術については、ご都合を伺いながら実施時期を決めております。

手術件数は入院で行われた手術のみを掲載しております。
水晶体再建術、硝子体手術、緑内障手術は外来手術でも行っております。

多摩地域の基幹病院として、耳鼻科頭頸部領域を幅広く網羅する手術（鼻科手術・咽頭手術・耳科手術・甲状腺手術・炎症性疾患・頭頸部悪性腫瘍など）を行っています。

泌尿器科では悪性腫瘍に対する検査や治療について、幅広く対応しています。
前立腺がん、膀胱がん、腎がん、腎盂尿管がんのいずれの癌に対してもロボット手術を行っています。手術だけではなく、放射線治療や薬物療法も含め、一貫した治療が可能です。

地域の基幹病院として、循環器内科では多くの虚血性心疾患の患者さんに、経皮的冠動脈ステント留置術や石灰化の強い冠動脈に対して行う高速回転式経皮的アテレクトミーカテーテルによる経皮的冠動脈形成術を行っています。
3次救急医療施設として重症の救急患者さんにも対応しており、急性心筋梗塞の冠動脈治療においても多数の実績があります。
また不整脈の治療についても多くの患者さんに経皮的カテーテル心筋焼灼術(カテーテルアブレーション治療)やペースメーカー移植術を行っています。
データが示すように、高齢の患者さんに対しても短い在院日数でこれらの治療を行っており、地域の皆様に安心して治療を受けられる環境を提供しています。

患者数と同様に、DPCコード分類に従って集計したものであり、実際とは大幅に乖離があります。
なお、当科は協力型の救命救急センターであり、手術においては各専門診療科と共同で行っております。

救急症例が多く、また他病院からの紹介症例も多いことが特徴のひとつです。
ERCP(胆道内視鏡)は多摩地区随一の件数を施行しており、他院で胆管挿管不可であったり採石不能であった症例や、ハイリスクなため前医で治療不可とされ紹介いただいた症例に対しても対応しております。胃のESDは当院では2003年より導入しており、その後導入した食道・大腸ESDも含めて、他院では外科手術を勧められたり治療困難と診断された症例をご紹介いただくことが多いです。
安全に配慮しながら、質の高い治療を提供することを心がけています。

救急・総合診療科は救急診療科と総合診療科の2つの側面を持ち、
① ERでの救急診療指導
② 外来での総合診療指導
③ 病棟での病院総合診療
を担っています。

当院では、手術や処置後に生じ得る播種性血管内凝固症候群(DIC)、敗血症、真菌感染症などの合併症についても適切に管理・対応しています。これらのリスクについては事前に十分な説明を行い、ご同意をいただいたうえで手術や処置を実施しています。
なお、「入院契機」の「同一」は左の傷病による入院、「異なる」は別の理由による入院中に左の傷病を来した患者さんです。

当院では、肺血栓塞栓症の予防に関して患者さんへの十分な説明を行い、積極的に予防対策を実施しています。
具体的には、弾性ストッキングやフットポンプ(間欠的空気圧迫装置)の装着に加え、術後の早期リハビリを取り入れています。高リスクの患者さんには、十分なモニタリング下で抗凝固剤(ヘパリンなど)の投与も併用しています。

血液は通常無菌状態ですが、感染が起こると病原菌が血液中に入り、菌血症や敗血症などの重篤な感染症を引き起こすことがあります。これを防ぐためには、速やかに病原菌を特定し、治療に効果的な抗菌薬を投与することが重要です。

血液中の病原菌は常に存在しているわけではないため、1セットの血液培養だけでは原因菌を検出できない場合があります。当院では確実に病原菌を検出するため、2セットの血液培養を実施しています。

感染症にかかった場合、原因となる微生物を特定することは非常に重要です。
特に、多種類の細菌に効果を持つ広域スペクトラム抗菌薬を使用する場合は、使用前にまず各種培養検査を行います。培養検査で原因菌が判明すれば、その菌を含む限られた種類の細菌にのみ効果のある抗菌薬へ変更します。より確実な治療効果を得られるようにするとともに、広域スペクトラム抗菌薬を適正に使用することにより、耐性菌の出現を抑える効果も期待できます。
このように、広域抗菌薬使用前の細菌培養検査や、投与開始時の血液培養検査の実施は、望ましいプラクティスとされています。

当院では入院患者さんの安全確保を重要な課題としています。
退院患者さんの在院日数合計に対する転倒・転落の発生率は10件未満と、非常に低い水準を維持しています。
今後も看護・介護スタッフによる日常的なリスク評価や環境整備、転倒予防プログラムの徹底を通じて、患者さんが安全に入院生活を送れる体制を継続的に維持してまいります。

当院では入院患者さんの安全確保を重要な課題としています。
退院患者さんの在院日数合計に対する転倒・転落によるレベル3b以上のインシデントの発生率は10件未満と、非常に低い水準を維持しています。
今後も看護・介護スタッフによる日常的なリスク評価や環境整備、転倒予防プログラムの徹底を通じて、患者さんが安全に入院生活を送れる体制を継続的に維持してまいります。

当院では、手術部位感染予防の観点から、全身麻酔下手術において予防的抗菌薬を投与しています。手術開始前1時間以内に抗菌薬投与を開始することは、感染予防の効果を最大化するために重要です。
2025年度の実績では、全体の約93%の手術でこのタイミングでの投与が実施されており、安全な手術環境の維持に努めています。

当院では入院患者さんの安全確保を重要な課題としています。
退院患者さんの在院日数合計に対するd2以上の褥瘡の発生率は10件未満と、非常に低い水準を維持しています。
今後も看護・介護スタッフによる日常的なリスク評価や環境整備、褥瘡対策の徹底を通じて、患者さんが褥瘡の発生や悪化を最少限に食い止める体制を継続的に維持してまいります。

当院では、65歳以上の高齢入院患者さんに対して、入院早期の段階で栄養状態の評価（栄養アセスメント）を実施しています。
これは、低栄養や栄養不良のリスクを早期に把握し、適切な栄養管理や治療につなげるために重要です。
2025年度の実績では、65歳以上の患者さんの約92%に栄養アセスメントを行っており、入院時から安全で質の高い医療を提供できる体制を整えています。

当院では、患者さんの安全確保や医療上必要な場合に限り、身体的拘束を実施しています。
2025年度の実績では、退院患者さんの在院日数合計に対する身体的拘束日数の割合は2.21%でした。
可能な限り身体的拘束を避け、代替策の検討や環境調整、スタッフの巡回などにより、安全かつ尊厳のあるケアの提供に努めています。